あまり一般の人にはなじみがないかもしれないが、建築基準法において高層の建築物においては、火災時の消防隊の活動を円滑に行うため、非常用エレベーターの設置が義務付けられている。
ここでは、非常用エレベーターの概要を説明すると共に、設置においては規定が多く重要となる乗降ロビーについて詳しく解説していきたい。
非常用エレベーターの乗降ロビーについて知っておくべきこと
天空率により斜線制限緩和する場合に知っておくべきこと
天空率は、平成15年1月1日より施行された改正建築基準法内において追加された制度で、建基法第56条に新たに第7項として設けられた。
従来の斜線勾配等による仕様規定から、”天空率”という新たな指標を用いて高さ制限の緩和が可能となる制度(性能規定)の併用が可能となった。
住宅設計の常識、北側斜線制限３つの注意点と緩和
北側斜線制限とは、特に良好な住宅環境の確保が必要とされる、住居専用系地域を対象にした、建築物の高さの制限である。５mまたは10mを超える建築物の各部分の高さを、隣地境界線等からの真北方向の距離に比例して制限し、北側隣地から斜めの線で建築可能範囲を規定するものである。
防火の基本、延焼ライン４つの注意点をあらためてチェック
「延焼ライン」や「延焼線」、「延焼のおそれのある範囲」、これらは正確には法規上の用語ではない。
建築基準法にある用語は「延焼のおそれのある部分」であり、「延焼ライン」などの用語は、その範囲を図面上で示すものであるが、事実上「延焼のおそれのある部分」とほぼ同義で用いられているものである。
ここでは、延焼ラインについて、その定義や注意点を解説する。
天空率を使う際に知っておかなければならないこと
斜線制限を緩和する手法として、基準法では天空率の概念が示されている。
天空率を使いこなせることは、形態を自由にあやつれるようになることに有益であり、計画の余幅をもたらすことができる。
ここでは、概念をしっかりと定着し、自由自在に計画手法としてつかえるようにしていきたい。
地下室を増築する際に知っておきたいポイント
地下室に音楽室や書斎をつくるなど、静かな空間を作りだすには絶好の場所である。
しかし、新築の場合であれば当初より計画をすることで、問題なく実現が可能であろうが、増築の場合となると検討が必要であろう。
増築といえば一般的に考えるのが、地上部において左右に増やすか、上部に階を増やすなどが考えられる。地下の増築はほとんど聞いたことがないのではないだろうか。
増築における確認申請を行う際に知っておかなければならないこと
自宅の庭に小屋を造りたい、自宅の庭に屋根付きの駐車場を造りたいなど、小さい建物から、大きい建物まで敷地内に新たに必要なものができた場合には、原則その建物を建築するための増築確認申請が必要となる。
増築確認申請は、まっさらな敷地に建てる新築確認申請とは異なり、既存建物が法的に適合しているかどうかの判定等も必要となり、結構やっかいなものである。ここではしっかりと周辺に知見を整理し、実務に生かせるようにしたい。
知っておかなければならない消防活動空地の設置ポイント
消防活動空地とは、消防ポンプ車等の据え付け等において、必要とされる空地をいう。
必要とされる面積も大きいもので、計画上しっかり盛り込んでおかなければ、後で取れないなどの大惨事になりかねないので、しっかりと基準を理解して、計画上落としのないようにしたい。
こんなにある！マイホームを「準耐火建築物」にするメリット
「防火」「耐火」というキーワードはマイホームを考える時よく目にするキーワードだ。
「耐火基準建築物」および「準耐火建築物」と認定される条件は、今やマイホームの標準装備。
これらの条件を備えることで、火災保険のコストカットなどマイホームを維持するランニングコストの節約が期待でき、なによりも恐ろしい火災から大切なマイホームを守ってくれる。
リフォームと同時に増築をする際に注意すること
自宅も長年経つと老朽化が進みリフォームをしなくてはいけない時期がやってくる。
一般的には、クロスを張り替えたり、お風呂を変えたりなど大きな変更はせずに物を更新することが多いが、最近ではリノベーションという言葉がリフォームと似たように使われるようになってきているが・・大幅なリニューアルを行うことも増えてきている。
壁の位置等も変えてしまい、全く様変わりする物件もある。そのような、リフォーム工事に便乗して、増築工事も行ってしまうことも多いのではないだろうか。
ここでは、住宅を想定したリフォームと増築を同時に行う場合の注意点をまとめていきたいと思う。
